今日の読売新聞朝刊9頁(仙台では)によると、「経済協力開発機構(OECD)が」、「食糧価格を押し上げる副作用が大きい反面、地球温暖化の防止効果は小さい」として、「バイオ燃料の利用推進政策の見直しを求める報告書を発表した」という。
「報告書によると、米国、カナダ、欧州連合(EU)は2006年に計110億法別鵤叡猪隠毅娃芦円)をバイオ燃料推進につぎ込んだが、温室効果ガスの削減効果は2015年までに0.8%と小規模にとどまる見通し」だという。
さらに、「温暖化防止には、建物の保温対策などによってエネルギー消費を削減する方が「はるかに効率的」」だと書いているそうだ。
これがどのくらいなのかは創造できないが、結論からすれば、そうだろうな、と思う。温暖化防止効果が仮に大きくても、人類が食べるのに困ることがあってはならない。こうした観点からも、この報告書に共感する。
『環境問題はなぜウソがまかり通るのか2』(武田邦彦 洋泉社ペーパーバックス)を読んで知った見解ではあるが、OECDのお墨付きをもらったので、このような見解を前提にして以後の政策を立て、すべての人が食えるようになることを祈る。
*題名のカギカッコは、今日の読売新聞朝刊の見出しであることを明示するためです。