読売新聞２００９年３月１２日朝刊（仙台では）に、週刊誌の広告がある。興味深い見出しがあったので、紹介したい。
まずは、『サンデー毎日』２００９年３月２２日特大号（７面）。
第１に、「東大・京大合格者高校別ランキング」とある。東大・京大は、客観的に見て、日本第１位、第２位の大学なので（今は取り上げないが、依然私の記事でも取り上げたことがあると記憶している）、ランキングがあるのは仕方がないが、これがなくなるのが私の夢である（リヒテルズ直子『残業ゼロ授業料ゼロで豊かな国オランダ』（光文社）によると、オランダでは、大学独自の学力試験ができないという。真のゆとり教育のためには（今は、エンドレスに競争する人と勉強しない人の格差が激しいと見る）、独自の学力試験を廃止したほうがいいと私は思う）。
第２に、「メディア春の嵐第３幕 『諸君！』休刊に追い込んだネット論壇とネタ切れ」。まず、ネット右翼と呼ばれる人たちが喧しくても、そういう人たちは『諸君！』等の論壇誌を読まないのだという。データが示されていないのでわからないが、ありえない話ではないと思った。それに加えて、同じことを論じていることが書かれていた。これについては見解を保留する。その他に、『論座』（朝日新聞社）と『現代』（講談社）の休刊も影響しているとのこと。
次は、『週刊新潮』２００９年３月１９日号（８面）。
注目は「「遊ぶ権利」に「家庭内プライバシー権」だって！「子供の権利条例」で日本が滅びる」
おそらく、これらの条例は、児童の権利に関する条約に基づいて制定しているはずなので（人権を認めたがらない保守系の政党が牛耳っている所が多い地方議会で、児童の権利に関する条約以上の権利が認められるとは考えにくい）、それならば、日本は条約を批准している（はずな）ので、批判に値しないだろう。これらの条例を批判するならば、条約以上の内容で、過激でないと説得力がないだろう。見出しだけ見たら、大した内容とは思えず、こんなならば、右派雑誌（会社は違うが）がなくなるのは、仕方がないのかな。
なお、「遊ぶ権利」は、児童の権利に関する条約第３１条、「家庭内プライバシー権」は第１６条参照。
