清高の ニュースの感想 令和版

題名川柳・内容超一流!

相変わらず 『週刊ポスト』が 面白そう

0.今日は月曜日。雑誌の広告が多く載っている日。読売新聞2010年7月26日朝刊に、何冊(?)かの雑誌の広告が載っている。本エントリーは今日の読売新聞朝刊に載った雑誌の広告を検討する。なお、本エントリーは、勝手ながら文中敬称略とする。

1.まずは4面、『WiLL』(ワック出版)9月超特大号(いつもこうかいてないか?)。良さそうなのは、「力士がバクチをやって何が悪い」(諏訪澄)。この問題、一般社会が外圧によって犯罪者集団に厳しくなったのが本質だろう(以前はヤクザ映画が多かったことから、日本人は犯罪者集団に寛容だったと推測)。それにしても、琴光喜関、かわいそうだな。単に賭博をしただけで、相撲協会に損害を与えたわけでもないのに(八百長相撲をしたわけではない)。犯罪被害者(恐喝罪(刑法第249条))が解雇って、おかしくないか?

一方、ダメなのは、櫻井よしこの記事の見出し。「参院選で労組出身者が十人も当選(中略)こんな輩に日本は任せられない」?労働組合の人が政治家になっちゃいけないという話は、おそらく世界中のどこにもない、すなわち、どこの国でも労働組合出身者の政治家はいるだろう(ポラニー『大転換(新訳)』(東洋経済新報社)から着想を得た。外国の選挙を見れば、おおむね「労働者を支持基盤とする」という内容の文章に出会えるだろう)。「こんな輩」(=櫻井よしこ)にジャーナリストと名乗ってほしくないな。なお、中略は、いわゆる革命マルクス派の話だが、本エントリーと関係ないので、省略。

第22回・2010年参議院議員通常選挙において、民主党輿石東に負けた、宮川典子の記事は「卑劣な選挙」だって。実際そうなのかもしれないが、負け犬の遠吠えかも。

「蒟蒻問答」の見出しは「蓮舫トップ!?東京には百七十万のアホがいる」だって。私は過去に「山口県人はアホである 」と言ったらしいが(山口県人はアホ(by清高) 『自分と考えの異なる者に対する度量のなさはいつ見てもイヤである。』「山口県人はアホである (by清高) 」(http://blogs.yahoo.co.jp/tintinhanadensya/2657953.html
で示された、清高のニュース感想戦+雑文「安倍さんが たぶん一番 劣ってる」(http://blogs.yahoo.co.jp/kiyotaka_since1974/49258633.html
において、私は「山口県有権者としては、安倍さんを落とせないようでは(たぶん落とせない)、人を見ていないと取られても仕方ないだろう」と書いた)、公の出版物で有権者を「アホ」と罵るとは。賢明な人なら、ブログよりレベルの低い『WiLL』は買わないな。


2.『プレジデント』(プレジデント社)2010年8月16日号の見出しは「(前略)『悩まない』練習 『負の感情』に陥るメカニズム(以下略)」。でも、ゲーテが言っていたと記憶するが、人間、一生懸命生きていれば悩むものなんじゃないの?「苦労」、「失敗」、「嫉妬」、「劣等感」、これらの感情を持つから向上するんじゃないの、人間って。

3.『週刊ポスト』(小学館)2010年8月6日号は、特によかった見出しのみを取り上げる。

1つは、「大新聞は国民の敵だ!消費税増税キャンペーンの『嘘』『変節』『詭弁』 IMF『消費税15%提言』報道は財務省のヤラセだった(以下略)」。当ブログでも取り上げたが(「所得税 減らせるかがね 勝負かな 」(http://blogs.yahoo.co.jp/kiyotaka_since1974/50878120.html
)、ヤラセだとしたら問題だと思うので、読ませる見出しである。消費税については、逆進性が強い欠点はあるが、生きていれば納税者になるというメリットがある(富裕層から貧困層への所得移転となりにくいので、富裕層の怒りを買わないと推測)ので、ヨーロッパでは、日本より高税率で採用されている。しかし、日本では反対が多い、不思議な税である(私は、消費税増税に反対はしないが、財政赤字が膨大な中での法人税減税は慎重にしたほうがいいというのが現在の立場)。

もう1つは、「大マスコミが報じない真実 『無料高速』で『渋滞激減』 驚愕の現場報告 国交省調査で判明」。曲解がなければいいが、もし本当なら、無料高速は加速化するかも。運送会社(人・物問わず)の立場も理解しているつもりだが、そもそもは高速道路は無料化するはずだったことに加え、渋滞が減り、その結果CO2排出量が減っていたとしたら…。

4.『週刊現代』(講談社)2010年8月7日号は、いい見出しもあるが、どうかと思うものもあり、なおかつ、『週刊ポスト』よりインパクトが内容に感じた。

まず「いい見出し」。「大論争 楽天ユニクロ、日産 社内公用語が英語って、なんか違うんじゃない?」。私もそう思う。日本の企業で働きたければ、日本語学べよ。それすらせず、社内公用語を英語にするのは、卑屈ではないか?もっとも、それだけ英語を用いて働く人が多いのと、通訳を雇う費用をケチりたいのと、社内機密が漏れにくいと予想できる(日本で会議すると仮定)から使うのだろうけど。

「どうかと思う」のは、「『短いからなんて気にせず お辞めなさい』(東大名誉教授 坂野潤治)」。世界的に見ても、前任者が10ヶ月、後任者は1ヶ月という国はないんじゃないか?どちらも有権者が選択したので書きにくいが、民主党の政策より、現在の日本の制度が政治的混乱を招いているのが本当の問題じゃないのか(集約が不徹底、忠実な反映もない、選挙が多すぎる。これらが現在の日本の二院制の欠点)?見出しが「短いからなんて気にせず (一切の表現行為を)お辞めなさい」、坂野潤治よ。