「米ラトガース大の調査では、卒業後、1年以内に常勤の仕事に就くことができた2011年の卒業生は49%で(中略)20～24歳の学部卒の若者の4月時点の失業率は6.4%に上る」という。社会実情データ図録「就職(内定)率の推移(大学)」(http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3160.html ）と比べても、すなわち日本と比べても気の毒な数字である。なお、イメージだが、アメリカは、新卒一括採用がないと聞くので、不適当な比較とは思わない。
「専門家は若者の就職難で四つの問題点を指摘する」という、その問題点は読んでもらうとして、興味深かったのは、以下のくだり。すなわち、「幸い米国は離職率が高いため、新卒者が採用されるチャンスはある。二つ目は08～09年に就職し、景気後退で解雇された若者の多さだ」のところ。
離職とは、ウェブリオ辞書で調べると（http://www.weblio.jp/content/%E9%9B%A2%E8%81%B7 ）、「現在の職業もしくは所属する会社から、 退職や失業をすることによって離れること」とのこと。そして、離職率の定義は、同じくウェブリオ辞書の右記ＵＲＬから。http://www.weblio.jp/content/%E9%9B%A2%E8%81%B7%E7%8E%87
つまり、離職は、自ら辞める場合と、解雇の場合がある。だから、「離職率が高い」ということは、労働者が一方的に悪いわけではない。使用者が解雇するから悪い場合もあるし、より良い職を得るための転職もあるからである。
だから、7・5・3現象、即、教育の失敗、というとらえ方は、おそらく正しくないので、やめたほうがよいだろう。
