YOMIURI ONLINE「小１の１６％が塾通い、低年齢化進む」（http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20080809-OYT8T00219.htm）
によると、「通塾率は小学生２６％（前回２４％）、中学生５４％（同６０％）。学年別では、小学６年～中学３年は前回に比べ２～８ポイント減少していたが、小学１年～５年ではいずれも２～５ポイント増加。特に、小学１年は１６％（前回比４ポイント増）、小学２年も１９％（同５ポイント増）の児童が塾に通っていた」とのこと。すなわち、低学年化が進んでいると言う。
この原因は、上記サイトによると、「塾通いが過熱している背景について、約４割の保護者が「学校だけでの学習の不安」をあげており、同省では「公教育への不安が塾に通わせる要因になっていることは否定できない」と見ている」そうだが、それなら、小学校６年生以降の通塾率の減少は、何を意味するのか。
それはさておき、低学年化は事実のようなので、個人的には憂えるべきだと思っている。その段階から競争しなければならないことを過酷だと思うからである。
あと、原因についてだが、「公教育への不安が塾に通わせる要因になっていることは否定できない」のだろうが、勉強すれば収入に影響することを保護者の方がうすうす感じているからではないかとも思う（本田由紀『「家庭教育」の隘路』（頸草書房）参照）。現在の子育ては大変で、何らかの対応（たとえばと高校において、受験は足切りだけにして、くじ引きで決める）が必要なのだろう。
