上記asahi.comから以下の部分を引用する。すなわち、「ＮＨＫの松本正之会長は８日の定例会見で、７月２４日の地上波テレビの完全デジタル化で「放送を見られなくなった」とする視聴者からの解約申し出が、７～８月の２カ月間で９万件余りに達し」、「どの程度の減収になるかについて、ＮＨＫ広報部は「まだ把握できる段階ではない」としている」という。
新たにテレビを買わない限り対応できないとすれば（もちろん、チューナーを買う方法はあるが、データに対応しているかはわからない）、解約を検討するのは理にかなっている。
以前は速報性が一番あったのはテレビだったが、最近は、インターネットのほうが早い場合がある。また、インターネットを含め、コンピュータは必須アイテムとなった（文書作成、画像保存、その他）。つまり、お金がないならば、まずはコンピュータを買い、インターネットを導入するのが優先され、テレビが贅沢ものになってしまっている。なお、ラジオは電池で動かせるので、災害の時に重宝する上に、ラジオでは受信料を取られないので、ラジオのほうが重要インフラになっているかもしれない。
ブログをupしてこう書くのもナンだが、おおむねテレビのほうがネットコンテンツより質の高いものが多い（お金をかけている、伝統がある、などが理由。もっとも、くだらないコンテンツもある）。いい傾向ではないと思っているが、仕方ないのだろう。
もし現状の受信料方式が成り立たないとすれば、税金＋広告となるかもしれず（こういう国があるかは知らない。あくまでイメージ）、私は近い将来そうなると予想する。
