業種で相当違うらしい（詳しくは、朝日新聞デジタルから。また、厚生労働省のHPの右記URLから。http://www.mhlw.go.jp/topics/2010/01/tp0127-2/12.html
条件が違うのだから、離職率が違っても仕方ないだろう。
ただ、公表したことによって、就職する若者のヒントになることは大変結構である。
文句があるなら、使用者側は、労働条件を良くすればいいだけ。
厚生労働省がなぜ公表に踏み切ったのかは知らないが、評価できる施策である。
業種でね 離職率違う 仕方ない
2012年10月31日19時39分に配信された朝日新聞デジタル「若者の３年以内離職、塾や飲食業で半数 医療も４割に」（上からアクセス）によると、「厚生労働省は３１日、若者が入社してから３年以内に辞める離職率を、業種別や規模別に初めて公表した」という。
